東京駅のすぐ隣で、オフィス2棟が2023年に閉館し解体された。残った土地が1万784㎡。すぐ新しいビルを建てることもできたのに、所有者は9月1日に別のものを着工している。建てるのは地上1階、高さ5m。数年使って解体する。その代わり、解体してまた組み直せるように設計した。
1.2026年9月1日、東京都千代田区有楽町一丁目で工事が始まった。JR有楽町駅中央西口の正面、敷地は1万784㎡。名称はYURAKUCHO PARK。竣工は2027年8月。
2.ここにあったのは有楽町ビルと新有楽町ビル。竣工は1966年5月と1967年1月で、延床面積を合わせると12万5,182㎡になる。2棟は2023年10月31日に閉館し、解体工事は2024年12月に入った。
3.その跡地に建てるのが地上1階、最高高さ約5m。用途は飲食と物販の店舗、そしてイベントスペース。設計は三菱地所設計、施工は大成建設、企画とデザインにNOT A HOTELが入る。
4.土を埋め戻していない。解体した2棟の地下躯体をそのまま残し、その上を覆って地盤とする。地下5階まで下りるコンクリートの箱が、丸ごと新しい建物の基礎になるという。掘った土を戻し、また掘り返す工程がひとまとまり消える。
5.1スパンだけ上に残した。東京メトロ有楽町線D2出口につながる部分で、ここだけ解体せず地上2階まで残し、改札への動線を確保している。上から必要な分だけ切り下げた形だ。
6.その上に建つのが11棟。アーチ門型の架構を組み、屋根に土を載せて草木を植える。使う材料は国産スギのCLTが約480㎥。CLTは通常、壁をつくる面材である。それを柱と梁として立てた。
7.防火地域で木をあらわしたまま100㎡を超えるには、耐火性能を別に認定してもらう必要がある。大手町・丸の内・有楽町エリアでこの規模のCLTあらわしは初めてだと事業者は説明する。数年しか使わない建物に、本設の手続きをすべて踏んだことになる。
8.接合部はすべて外れる。ボルトと金物を新たに設計し、アーチを丸ごと解体して別の場所に建て直せるようにした。ベンチと植栽は12の自治体から届く。秋田県大館市のスギから、沖縄県石垣市の琉球松まで。
9.2026年の公示地価で有楽町の商業地は1㎡あたり1,352万円。敷地1万784㎡に掛けると1,458億円になる。韓国ウォンで約1兆2,500億ウォン。100円を864ウォンで換算した値だ。
10.2棟が閉館した2023年10月31日から、パークが開く2027年までが4年。その間、12万5,182㎡から入っていた賃料はゼロ。東京でもっとも強いオフィス市場のど真ん中で、土地が4年休む。
11.丸の内のオフィスは坪あたり月3万3,000円から5万円。2026年の空室率は0.9%。この市場で1万㎡を超える土地を4年間仮囲いで囲う費用は、どこに出るのか。税金ではなく、受け取れなかった賃料の側だ。
12.飲食と物販の店舗、イベントスペースが、新ビルが建つまでの数年分を稼ぐ。その数年、この角は人が歩く場所であり続ける。短命の建物はふつう解体費だけを残して消えるが、480㎥は次の現場へ行く。林野庁の令和6年度CLT活用建築物等実証事業として建て、工事費の一部も補助を受けているという。
13.三菱地所は有楽町と常盤橋の2か所に、2030年までに6,000億から7,000億円を投じると公表している。韓国ウォンで5兆ウォンを超える額。この場所に建つ新ビルは延床10万㎡を超える規模になるという。
14.人を呼ぶ装置は結局のところ名前。広場の中央にKAWSの彫刻が横たわり、ファレル・ウィリアムスとNIGOが手がけるJAPA VALLEY TOKYOが2027年にこの中へ入る。数年の施設にこの重さの名前を付けられるかどうかが、暫定利用の成否を分ける。
15.この練習は初めてではない。同じ会社が2020年から有楽町Micro STARs Dev.の名で有楽町のビルの空きフロアを開き、2022年2月には有楽町アートアーバニズムを立ち上げて、閉館を控えた有楽町ビルの中にアーティストのスタジオを入れた。建物が死んでいく数年の使い方をそこで覚え、今回はそれを建物の消えた土地へ移した。
16.東京駅の隣の1万784㎡からオフィス2棟が消え、その跡に数年で解体する地上1階が建つ。解体した延床12万5,182㎡の1,000分の1にも満たない密度で、4年の空白を埋めることになる。韓国で同じ順番を踏むと、存置期間で止まる。この種の施設はふつう仮設建築物として届け出て、3年使ったあと条例が定める回数だけ3年ずつ延長する仕組みだ。日本側は数年しか使わない建物に耐火認定まで取り、本設として建てた。だからKAWSやファレル・ウィリアムスを付けられた。3年ごとに延長届を出し直す施設に、その大きさの名前は来ない。税もいっしょに動く。土地を空けておけば総合合算で基礎控除5億ウォン、その上に建築物を載せて附属土地と認められれば別途合算で80億ウォンになる。