大阪・関西万博が閉幕して11か月。参加国が自前で建てた海外パビリオン42館のうち、37館が解体され敷地が返された。1館は解体されなかった。売れたのだ。6月29日に契約書へ判が押され、部材は倉庫で次の住所を待っている。
1.2026年6月29日、パソナグループがオランダパビリオン「A New Dawn」の譲渡契約に署名した。相手はこの建物を建てた蘭日コンソーシアムのAND（A New Dawn）B.V.。移設先は兵庫県淡路市の夢舞台サステナブルパーク。
2.元の建物は2025年4月13日に開幕した大阪・関西万博の夢洲会場に立っていた。設計はアムステルダムのRAU Architects、施工は淺沼組。延床面積1,023㎡の地上2階、鉄骨にシステムトラスを組み合わせた構造。設計者が公表する総面積は1,157㎡で、算定基準が違うため二つの数字が並んで流通している。
3.ファサードは白いルーバーを波形に重ねたもので、その長さを全部足すと425mになる。オランダと日本が交易してきた年数と同じ数字だ。
4.中に入ると、箱の中央に光る球体が吊られている。来館者は手のひらほどのオーブを一つ受け取って展示を回り、球体の中では360度映像が流れる。水を治めてきた国が再生可能エネルギーを語る場所。そこに置かれたのは日の出だった。
5.ここまではよくできたパビリオンだ。この建物が残る41館と分かれたのは接合部にある。部材を溶接せずボルトで留め、使った資材をすべてMadasterというプラットフォームに登録した。鉄が何トン、どの規格で、どこに入っているかが目録として残っているということ。
6.その目録が値打ちを出したのが今春。万博協会が定めた敷地返還の期限は2026年4月13日で、6月12日時点で参加国が自前で建てたタイプAパビリオン42館のうち37館が解体と返還を終えた。会場全体では9割が撤去されている。
7.買う側から見れば、パビリオンは買いにくい代物。図面と現物が違い、どの部材が再使用できるか知るには調査をやり直す必要があり、その費用が建物の値段を超えることも珍しくない。資材目録は、その調査を売る側が先に済ませておいたのと同じだ。
8.買う側はなぜこれを欲しがったのか。パソナグループは2020年に本社機能の一部を淡路島へ移すと発表し、2024年5月までに着任した人員が1,300人、調理職や施設運営職まで含めた島内勤務者は約2,000人にのぼる。オフィスはすでにある。なかったのは、その2,000人が集まれる建物一つ。
9.この会社で島の事業が占める重みは決算に出ている。2026年5月期第3四半期累計で地方創生・観光部門の売上高が596億円、前年同期比20.4%増。同じ期間のグループ全体の売上高は2,294億円。4分の1がここから出ている。
10.譲渡額も移設工事費も公開されていない。日本でこの規模の事務所を新築すれば工事費は㎡当たり40万円前後だから、1,023㎡なら4億円ほどかかる。移設は資材費が済んでいる代わりに解体・運搬・保管・再組立が乗り、新築の6～8割に収まるのが普通で、ここでは夢洲から明石海峡大橋を渡って約80kmを運ぶ。公開数値がないため業界単価で置いた概算だ。
11.受け入れる土地にも来歴がある。関西国際空港を埋め立てるために標高160mの山を削り取った跡地。そこに安藤忠雄が28haの施設群を据え、開業したのが2000年3月だ。採石場を蘇らせた場所の上に、今度は解体されかけた建物が建つ。
12.ただし、その施設群の帳簿は明るくない。夢舞台を運営する第三セクターは開業以来の累積損失が14億円に達し、兵庫県は2024年に売却も含めて運営手法を見直すとした。建築賞まで受けた安藤建築が県の処分候補に挙がった状態で、その隣の敷地を民間企業が埋める。
13.パソナは自社館も移す。万博に出したパソナパビリオンを再構築した常設ミュージアムが、敷地約3,000㎡・建築面積約1,600㎡の規模で今秋に夢舞台へ開業し、オランダ館の建物の移築は2027年度内に行うというのが会社の説明。契約書には3年以内に再建を終える条件が入った。
14.来場者数だけで見れば、オランダ館はさほど目立つ館ではなかった。一般来場者2,557万人のうちこの館に入ったのが120万人、21人に1人ほど。半年の商いが終わった後にも値が残った理由は、客数ではなく外し方にあった。
15.オランダはこの失敗を一度している。2000年のハノーファー万博でMVRDVが設計したオランダ館は3か月あまりで280万人を集め建築史に残ったが、閉幕後の使い道を決めておらず23年空のまま立っていた。3階に植えた森は誰も手入れしないあいだに独りで育ち、学生アパート386戸を隣に付けて再生する工事が始まったのが2023年。二つ目のパビリオンは、閉幕の半年前にはもう買い手と話を始めていた。
16.半年使うために建てた1,023㎡の建物。解体される代わりに売れて島へ渡る。値が付いたのは客120万人ではなくボルトで留めた接合部と資材目録で、それが買主の調査費を肩代わりした。韓国で同じことをやろうとすると、その目録を受け取ってくれる先がない。「再活用建築資材の活用基準」が扱うのはコンクリート用の循環骨材だ。外した鉄骨を再び構造材として使うには性能を新たに認定してもらう必要があり、その手続きが事実上、新築設計に匹敵する。だから韓国の現場で解体部材は値ではなく処理費として計上され、処理費に計上される物を惜しんで建てる発注者はいない。建てる前に外す日を計算しておくのは善い判断ではなく残存価値を作る判断で、その値を認める制度が先にあって初めて電卓が回る。